■玉井元治技術顧問
日本では過去百年の間にＭ８以上の地震が10回以上も起き、今回（東日本大震災）は最高39ｍの津波が押し寄せ、河川を通じ15㎞も内陸部を浸水させた。
港は全て被災。これら被災地にポーラスコンクリート（ＰＯＣ）を提案する。ＰＯＣは通常のコンクリート護岸と違って河川護岸を緑豊かに変身させる。サケ等が遡上できるような河川作りを含めて将来の計画を立てて行くべき。信濃川や秋篠川等での実績もあり、ぜひとも使用頂きたい。
被害を受けた三陸沿岸にも藻場造成用ＰＯＣは有効である。道路舗装材への利用も推奨する。供用中の環境負荷低減の効果が高い。水質浄化や植生、藻場造成など生物共生に役立つ21世紀型の建築資材だ。
和歌山、四国、大阪では至急に震災対策を考えなくてはいけない。
現在の防波堤の外側にさらに防波堤を作って多重防御としたり、防潮堤のかさ上げをした上で液状化対策も行わないと住民が安心して暮らせない。当センターも助言と政府に陳情をしていきたいと思う。


■小野拡一スーパーアドバイザー
津波水量が河川の収容能力を超えると堤防を破壊しながら提内地にオーバーフローする。その備えに、現状河川の堤防をカサ上げしたり、外側に堤防を新設し津波の受入れ容量を増やす。また、河口部では津波がスムーズに河川に誘導されるようラッパ状岸壁を構築し、津波吸収機能を有する運河や地下河川を建設することが必要だ。
大阪では低地や軟弱地盤に工場や民家が集中している。人命を失ってから莫大な費用をかけて復旧するより、事前に対策を施し被害を最小限にする対策が必要と思われる。
河口部の改善、河川堤防のかさ上げと補強、運河や水路の新設、地下河川の増設、津波受入れ遊水地の設置、津波避難を兼ねた道路や建物の新設など、専門家が知恵を出し合ったうえで、実践に移すリーダーシップが要求されるだろう。
津波から人命を守るプロジェクトを果たすために、コンクリートの役割は極めて重要である。